社内報作成の目的に合わせた、成功事例を紹介 社内報の作り方.com-東京

社内報作成の目的は企業により違ってきますが、社内報は事業目的や組織課題など、組織を目的達成に導くツールだと言えると思います。組織は社員によって構成されているので、その社員に何をどう訴求するかを検討しどう運用するか、目的の例を示しながら整理したいと思います。

社内報の企画作成

社内報作成の目的に合わせた、成功事例を紹介。

2023.2.16:更新　2018.8.7:作成

目次

社内報の目的を再確認？

組織運営にとって必要なビジョンや課題に向かって業務を遂行することは重要なことです。会社にとっての目的とは、達成すべき目標目的に対して、組織を構成する社員が正しい方向に向かってやりがいを持って進める状態を作り出す過程のことを指します。
ただ、実際にはすべての社員が同じ方向を向いて業務に取り組むと言う事は大変難しいことです。場合によっては、正しく情報が伝わっていないこともあると思われます。このように働くための環境が整っていないことが原因で、健全な状態を作れていないケースを改善する工夫が求められています。
このようなことを解決に向かう方法として、社内報の目的を設定し、社内報作りに取り組むことが考えられます。

会社の想いを一つにするツール！

社内報を通して社員に同じ方向に向いてもらうためには、ビジョンや企業文化をどのように訴求するのかということが社内報作成のポイントで重要になります。このような企業内の価値観を共有することで組織全体が同じ方向に向きやすくなります。
社内報担当者はビジョンや企業文化の正しい訴求を組織にとってどう伝えることでメリットを発揮できるかを確認することです。そのことで社内報目的に沿った企画作成などがスムースに進行することと思います。社内報作成の目的は各企業様々だと思いますが、ビジョンや企業文化をテーマにした例をご紹介していきたいと思います。

ビジョンや企業文化を浸透させていく目的

• トップメーッセージを伝えることで方向性を提示。
• ビジョン、経営方針を伝えることで目的を共有。
• 会社の想いを伝え、社員との共通認識をする。

各部署、各支店の交流をつくる

リモートワークや拠点間の交流不足で業務効率が落ちてしまったと聞くことがあります。社内報でチームや社員の取組みを掲載する企画はどうでしょうか。もちろん、様子をただ伝えるだけではなく、そこから社員が行動に移すように意識づけられることを目的とする場合、読む人に気付きを与えるような原稿や作成の方法もポイントです。また、どのような層に読んでもらいたいのかを想定する必要もあります。

相互理解、現場の課題を共有する目的

• チームの声を経営陣、他チームに伝え改善点を共有する目的
• 個人の課題をみんなに伝え意識を共有。
• 部署間の交流を活発にすることでコミュニケーション向上。

各部署、各支店の交流をつくる

社内コミュニケーションを円滑に進め業務効率に繋げることで業務向上を目標にすることは、多くの企業で課題になっていると思われます。各部門からの連絡、交流を活発にすることで問題点、改善点の確認や共有が可能になります。

コミュニケーションを活発にする目的

• 各社員の考えを共有するし改善方法を共有。
• 社内の課題、問題点の共有。
• 社員同士の連絡、交流を円滑にする目的。

ブランディング効果も発揮、社内報でビジョン訴求！

ブランドイメージをPRする必要がある場合があるケースでは、ブランドを作るのは企業を支える社員ですので、ブランドの考えイメージを社員に浸透させるツールとして社内報を活用する企業もあります。

ブランド、自社らしさを浸透させる目的

• ブランドイメージを浸透させる。
• ブランド教育のツールとして利用し向上を狙う。
• より良いブランドについてのコミュニケーションの場にする。

社員の教育ツールになる事も

例えば離職率の改善を求められている企業には、社内報の中で中堅社員のこれまでの経験や想いを紹介することで、社歴の浅い社員の課題や悩みの解決に向けた参考例にすることができます。

社員のモチベーション向上に役立てる目的

• 社内報に登場することで意欲アップを図る。
• 社員間の親睦や通して課題を共に解決する。
• 過去の教訓を紹介、全社員で教訓を共有。

まとめ。

社内報担当者は経営陣が社員に関して知りたく興味を持っているをことを把握し、社員の状況をリサーチしておきましょう。現場で起きていることを知りたくても把握し切れていない経営陣は多いようです。経営陣が興味を持っている事を取り上げ社内報で届けましょう。 社内報によって、社内事情を知ることができれば、経営陣はもちろん他部署でも参考にしたり情報共有することになります。社内報によって、自分（社員）の声を届けられることで発信側の社員も満足度は上がるようです。社内報・グループ報を制作することで得られる、メリットをいくつか紹介しました。
メリットを理解し目的をもって社内報を制作することで、社内報を発行する効果がより明確になってきます。

当社は1976年設立から培ったノウハウを生かし、さまざまな企業の社内報制作をお手伝いしています。ヒアリングを重視した支援体制で、紙・Web社内報の企画作成、取材、原稿作成、成果測定まで一貫してサポートが可能です。社内報作成にに課題を感じた際には、お気軽にご相談ください。