初めての社内報の原稿・記事の書き方。具体的な手順と専門用語を解説！ 社内報の作り方.com-東京

社内報で伝えたいことを正確に記事・原稿にすることは難しいことです。特に初めての社内報の記事・原稿を書く際はどのようにして進めていけばいいのか迷うのも当然です。具体的な事例や専門用語を踏まえながら読者に伝わる社内報の記事を書くための方法をご解説していきます。

社内報原稿の書き方

初めての社内報の原稿・記事の書き方。具体的な手順と専門用語を解説！

2023.1.27:更新　2023.1.18:作成

目次

社内報の原稿の制度をアップする工夫

社内報を正確に分かりやすく伝えるために、原稿作成の文章力が求められます。社内報で掲載する原稿作成・編集作業のレベルアップするには苦慮することと思われます。最初に、原稿作成・文章を書く際にミスのない方法を検討しています。

• まずは書いてみましょう。
• 書いたものを読み返す、繰り返し読む。
• 誤字や脱字、表記の間違いを直す。
• 直したものを読み返す。
• 整合性がない文章のおかしいところを直す。
• 表現が気になる部分を直す。（抽象的な部分など）
• スムースに読み通せたら終わり。

ポイントは何度も読み直す、気になったら修正するということです。社内報の原稿の修正作業を通して読みやすい文章、シンプルな文章に近づけていくことがポイントのようです。

見やすく、読みやすさを考える社内報の記事の書き方

社内報・グループ報では文字数も多くなることもあります。そのような時の工夫として、抽象的であまいな点は整理したり削除することもあります。また、言葉では伝えにくいがイラストや写真で補えないかも考えるといいかと思います。伝わりやすいやすい記事の書き方を検討することで読みやすい社内報に近づくことでしょう。
文字数を整理する方法として、ワンセンテンスを短くします。文字数を何字以内で整理するといったルールを作ってみてもいいかもしれません。寄稿や一言コメントを依頼する際には需要なポイントです。読みやすい文章イコール伝わりやすい社内報になると考え記事を書いていきます。

誤字脱字の確認は要注意、社内報の信頼性を上げる

何度も修正確認した文章でも、誤字脱字で社内報の信頼性はなくなってしまいます。とはいっても、誤字脱字は減らすことは難しく、なくなることはないでしょう。地道な方法ですがチェックあるのみです。

文字校正をするさいの方法の一般例

• アプリケーションの校正機能を使う。
• 複数人で校正作業をする。
• プリントに出力して必ず確認する。

専門用語を知っておくことで原稿作成がスムースに

制作会社や印刷会社とのやり取りで意外と出てくる編集用語。理解が曖昧なまま返事したことでトラブルになることもあるのでしっかり理解しておくことが大切です。

専門用語

【赤字】

• 校正時に訂正や修正などの指示を書き込む文字のこと、本文との（黒字）との見分けをつけるため赤色の文字で書き入れる指示書きのこと。

【色校】

• 校正紙の一つの名称で、ここで色調をチェックする。いくつか種類がありデジタルコンセンサスと呼ばれる校正紙も、印刷前の最終段階でおこなう場合が多い。

【校正】

• 編集を経た文章を元原稿と照らし合わせてチェックする作業おもに文字の修正、追加、レイアウトの確認作業のこと赤字を入れてデザイナーに戻す。（初校、再校、三校＋色校）

【校正刷り】

• 校正をおこなうためにプリントアウトしたもの、社内報担当者とデザイナーとの間で校正をおこなう際に使用するものを指す。

【キャプション】

• 写真や図版の簡潔的な解説文字、書体を変えて本文との区別をつけやすくする場合が多い。

【あたり】

• 本文中の写真や図版の場所を示す目印写真や図版の大きさの指定や合致するための番号などを書き入れる。

【級数】

• 文字の大きさを示す単位の一つ、ポイントで表す場合もある。

【行間】

• 行と字、それぞれの間隔を示す言葉。

【中綴じ】

• 並製本の綴じ方の一つ。

まとめ。

社内報のデザインレイアウトでは読者に視点に立ち、社内報の原稿・記事を各際には、読み手に与えたい印象や読みやすさなどを意識することで、より良い社内報・グループ報になります。ぜひ文字数・校正・配誤字脱字などのチェックポイントに分けて、原稿や記事などの文章の確認方法で、改善できるところを検討することもできます。
こうした原稿作成、記事の書き方は、すぐにできるようにはなりません。そのため、外部の社内報制作会社に制作を依頼することもひとつの選択肢になります。

当社は1979年設立から培ったノウハウを生かし、さまざまな企業の社内報制作をお手伝いしています。ヒアリングを重視した支援体制で、紙・Web社内報の企画作成、取材、原稿作成、成果測定まで一貫してサポートが可能です。社内報作成にに課題を感じた際には、お気軽にご相談ください。